大雨で車が水没したら保険は使える？車両保険で直せるか見分ける目安

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先日の大雨で、車が水に浸かってしまった方へ。大雨や洪水による水没は、車両保険に入っていれば補償の対象になるのが一般的です。分かれ目になるのは、その車両保険が付いているかどうか。保険証券のどこを見れば分かるのか、全損と言われたらいくら受け取れるのかを、落ち着いて確かめていきましょう。

水に浸かった車は、エンジンをかけないでください

保険のお話の前に、ひとつだけ。水が引いて車が戻ってきても、エンジンはかけないでください。エンジンの内部に水が入ったまま再始動すると、そこから深刻な損傷につながるおそれがあります。動くかどうか確かめたくなりますが、そこはこらえてください。

大雨や洪水による水没は、車両保険の対象になるのが一般的です

大雨・洪水・台風・高潮による水没は、車両保険の補償対象としている保険会社が一般的です。多くの損害保険会社が、水害で車が受けた被害は車両保険で対応すると案内しています。

ここで多くの方が気にされるのが、車両保険の型です。車両保険には補償の広い「一般型」と、範囲を絞って保険料を抑えた「エコノミー型」（車対車＋Aなど、呼び方は会社によって違います）があります。水没については、どちらの型でも対象としているのが一般的です。保険料を抑えるためにエコノミー型にされていた方も、あきらめずに相談してみてください。

逆に、対象外と決まっているものもあります。地震や噴火が原因の津波による水没です。これは車両保険では扱われず、「地震・噴火・津波」の特約を付けていた契約でなければ補償されません。

いちばん大きな分かれ目は、そもそも車両保険に入っているかどうかです。対人賠償と対物賠償は相手への補償、人身傷害は乗っていた人のけがへの補償なので、どれも自分の車の修理には使えません。車両保険が付いていない契約では、車の損害は補償されない扱いになります。

家の火災保険では、車は直せません

家が浸水して火災保険（水災補償）を使うことになっても、その火災保険で車を直すことはできません。家の保険と車の保険は、守る対象が最初から分かれているためです。ご存じない方が多いところなので、先にお伝えしておきます。

浸水した物	使う保険	備考
建物（家そのもの）	火災保険の水災補償	水災補償を付けている契約が対象
家財（家具・家電など）	火災保険の家財の補償	建物とは別に契約が必要
車	自動車保険の車両保険	火災保険では対象外

同じ日の同じ大雨による被害でも、家は火災保険の窓口へ、車は自動車保険の窓口へと、連絡先が分かれます。二度手間に思えますが、どちらも順に連絡していただくのが確実です。

ついでに、家の火災保険に水災補償が付いているかも確かめておくと安心です。付いていない契約も珍しくありません。こちらは火災保険の満期と見直しの記事でご説明しています。

保険を使う前に、保険証券のどこを見ればいいか

保険証券（または保険会社のマイページ）をお手元にご用意ください。見るところは3か所だけです。

見るところ	何が分かるか
「車両保険」の欄があるか	いちばんの分かれ目。この欄がなければ、自分の車の損害は対象外です
保険金額（車両保険金額）	受け取れる金額の上限。100万円などの数字が書かれています
免責金額（自己負担額）	修理して直す場合の自己負担額。証券には「5-10万円」のように、1回目・2回目の順で書かれていることもあります

証券が見当たらない、字が小さくて読み取れない。そんなときも心配はいりません。保険会社に電話して「車両保険が付いているか教えてください」と伝えれば、その場で調べてもらえます。

等級（とうきゅう）とは、無事故を続けるほど保険料が安くなる仕組みのことです。水害による損害で車両保険を使った場合、翌年の等級は1等級ダウンとするのが一般的です。車をぶつけたときの3等級ダウンと比べると、影響は小さめです。等級が下がる仕組みや、保険料がどのくらい増えるかの考え方は、保険を使うと損か得かをまとめた記事で詳しくご説明しています。

全損と言われたら、いくら受け取れるのか

水に浸かった車は修理費が高くつくため、「全損」と判断されることがよくあります。全損（ぜんそん）とは、修理ができない状態か、修理費が車両保険の保険金額を超える状態のことです。

全損と認められたときの受け取り方には、知っておいていただきたい決まりがあります。

• 保険金額の全額が支払われます（証券に書かれている車両保険の金額です）
• 免責金額（自己負担額）は差し引かれません。修理して直す場合と違うところです
• ただし車両保険からは、保険金額を超える金額は出ません（上乗せの特約が付いている場合を除きます）。同じ車を買い直す費用に届かないこともあります

保険金額が100万円の契約で全損となれば、受け取れるのは100万円です。免責金額を10万円で設定していても、そこから引かれることはありません。一方で、買い替えに150万円かかるとしても、足りない50万円が保険から出るわけではないのです。

全損になった車をどう扱うか（保険会社に引き取ってもらうか、自分で処分するか）は、契約や状況によって変わります。手放す流れや、水没した車でも値段がつくことがある点は、水没した車の判断と手放し方の記事をご覧ください。

ここまでが、いま水没の被害に遭われた方へのご案内です。ここから先は「これから同じことが起きたときに備えたい」という方に向けた内容になります。今日のところは保険会社への連絡を優先していただき、落ち着かれてからで構いません。

これから備えるなら、どの保険に入っておくか

水害への備えは、契約のときの3つの分かれ道でほぼ決まります。今の契約がどうなっているかを確かめる目安にもなりますので、証券を見ながら読んでみてください。

1. 車両保険を付けるかどうか

車両保険がなければ、水没しても自分の車の修理費は補償されません。ここが最初に決めるところです。保険料は上がりますが、川や海の近くにお住まいの方、地下や半地下の駐車場を使っている方は、優先して考えたい補償だと思います。

2. 一般型かエコノミー型か

水没はどちらの型でも対象としているのが一般的なので、水害への備えという点では大きな差がありません。差が出るのは、当て逃げや相手のいない単独事故です。そこまで備えたいなら一般型、保険料を抑えたいならエコノミー型、という選び方になります。

3. 地震・噴火・津波の特約を付けるかどうか

津波による水没は車両保険では対象外なので、備えるにはこの特約が要ります。海の近くにお住まいなら、扱いがあるか保険会社に聞いてみてください。付けられる補償や名称は会社によって異なります。

これから見直す方は、複数の保険会社の保険料を並べてみてください。同じ補償内容でも、会社によって金額に差が出ます。一度の入力でまとめて請求できる一括見積もりが手軽です。

見直しは、満期を待たなくてもできます

「次の更新まで待つしかない」と思われがちですが、契約の途中でも補償を足せる場合があります。車両保険を付ける、特約を追加するといった変更に応じている会社は少なくありません。変更できる範囲や手続きは契約により異なりますので、気になったときにまず問い合わせてみてください。

更新が近い方は、他社の保険料も見ておくと納得して決められます。1社ずつ問い合わせるのは手間ですが、一括見積もりサービスの「保険スクエアbang!」なら、一度の入力で複数の保険会社の見積もりを無料でまとめて請求できます。今の契約と並べて、年間でいくら違うのかを確かめてみてください。

見積もりの進め方に不安がある方は、自動車保険の一括見積もりの手順をまとめた記事もあわせてご覧ください。用意するもの（保険証券・車検証・免許証）と入力の流れを、画面の順番どおりにご案内しています。

よくある質問

車両保険に入っていません。何か補償はありますか？

自分の車の修理費は、対人賠償・対物賠償・人身傷害では補償されません。これらは相手への補償や、乗っていた人のけがへの補償だからです。車が動かない状態なら、レッカーなどのロードサービスが使えるかを保険会社に確認してみてください。修理せずに手放す場合、水没した車でも値段がつくことがあります。判断の材料は水没した車の判断と手放し方の記事にまとめています。

エコノミー型でも水没は対象になりますか？

大雨や洪水による水没は、エコノミー型でも対象としている保険会社が一般的です。一般型との違いは、当て逃げや相手のいない単独事故などの扱いにあります。ただし補償の範囲は保険会社・契約によって異なりますので、実際に使えるかどうかはご契約中の保険会社にご確認ください。

保険会社に相談すると、それだけで等級が下がりますか？

連絡や相談だけでは下がりません。等級が下がるのは、保険金が支払われたときです。見積もりを見てから使わないと決め、支払いの前に請求を取り下げれば、影響は残らないのが通例です（扱いは保険会社によって異なります）。水害による損害で車両保険を使った場合は、1等級ダウンとするのが一般的です。

車が水に浸かりましたが、動きます。修理と買い替えのどちらがよいですか？

いま動いていても、まず整備工場で点検を受けてください。一度乾いたように見えても、電気系統の不具合が後から出てくることがあります。修理の見積もりと、証券に書かれた車両保険の保険金額を並べてから考えると決めやすくなります。浸かった高さごとの見方や手放す選択肢は、水没した車の判断と手放し方の記事をご覧ください。

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※本記事の費用・査定額はあくまで目安（概算）です。実際の金額は車両の状態・時期・地域・店舗によって変わります。正確な金額は必ず各サービスの見積もり・査定でご確認ください。また、保険の補償内容は保険会社・契約により異なります。適用の可否は必ずご契約中の保険会社にご確認ください。